以前、電子カルテ内に蓄積されたデータをリアルワールドデータ（RWD＝実地診療データ）として利用するための仕組みのひとつとして、国立がん研究センター中央病院で「Double Jump」というシステムの開発が進んでいると書いたことがあります。
oitahaiganpractice.hatenablog.com
なかなか強力なシステムでしたが、PwCという本来海外資本の監査法人が我が国の実臨床データを抽出するシステムを開発することに、なんとなく医療安全保障上の違和感というか、脅威というか、そんなものを漠然と感じました。
一方、京都大学とNTTが共同で設立した「新医療リアルワールドデータ研究機構株式会社（PRiME-R）」では、既に我が国で普及している富士通、NEC、IBM等の電子カルテプラットフォームから診療データを抽出・統合するための「CyberOncology」というシステムを構築し、RWDを医療統計や新規治療開発に活用することを、さらに言えばRWDを商材として利用することまで目指しているようです。
きっと、こちらの記事に示した内容がその後NTTを巻き込む形で発展した、ということなのでしょうね。
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個人情報保護法への対応などまだ様々なハードルがありそうですが、同様のシステムがいずれ全ての電子カルテに標準装備され、オンラインで誰もがデータ参照できるようになるといいのですが。
